歯学部付属病院における歯科電子カルテ導入時の諸問題とその対応について
○齊藤 孝親1)
松島 潔1)
笹井 啓史1)
矢崎 貴啓1)
内山 敏一1)
大沢 聖子1)
高橋 幸雄2)
山田 文香3)
日本大学松戸歯学部付属病院1)
富士通株式会社2)
株式会社富士通中国システムズ3)
Solutions to Various Problems of Electronic Dental/Medical Record System at Nihon University Hospital, School of Dentistry at Matsudo
○Saito Takachika1)
Matsushima Kiyoshi1)
Sasai Hirofumi1)
Yazaki Takahiro1)
Uchiyama Toshikazu1)
Osawa Seiko1)
Takahashi Yukio2)
Yamada Fumika3)
Nihon University Hospital, School of Dentistry at Matsudo1)
Fujitsu Limited2)
Fujitsu Chugoku Sysytems Limited3)
Nihon University Hospital, School of Dentistry at Matsudo established the first electronic dental/medical record system in Japan on April 1, 2006, and has since been providing dental care management in a nearly filmless and paperless environment. However, following introduction of the electronic dental/medical record system, a number of major problems related to dental requirements were encountered, including the display format of dental records based on regulations related to health insurance for institutions and doctors, standard 14 views of dental X-ray films, dental hygienist work records, appointment system, and the dental technician system for managing dental metals. We also experienced difficulties in responding to the integrated dental-medical system, as the hospital possesses both medical and dental departments, and problems were encountered during the period of transition from the paper record to electronic record use. In the present report, we provide an outline of our responses to the problems faced at the time of introducing the electronic dental/medical record system.
Keywords:
electronic dental record system, 歯科電子カルテシステム, dental hospital, 歯科病院, hospital information system, 病院情報システム
1. はじめに
日本大学松戸歯学部付属病院では昨年度より歯科電子カルテシステムを稼働させ，ほぼペーパーレス，フィルムレスの環境で診療を行っている 1)。
診療体系や保険ルールなど歯科の独自性に対応した病院情報システムを構築することは現在なお困難も多いと指摘されている2)ように，当院においても歯科電子カルテシステムの導入にあたっては，療養担当規則に準拠した歯科診療録表示形式への対応など歯科的要件への対応は非常に大きな問題であった。
そこで，これら当院における歯科電子カルテ導入時の諸問題とその対応についての概要を報告する。
2. 歯科病院
当院は，日本大学松戸歯学部付属の歯科病院で，診療科は，歯科１７科（初診科，臨床検査科，放射線科，補綴科，保存科，歯周科，小児歯科，矯正歯科，予防管理科，特殊歯科，口腔インプラント科，口腔外科，スポーツ・睡眠健康歯科，再生歯科，顎顔面機能再建科，顎関節・咬合科，麻酔・全身管理科），医科３科内科，外科（頭頸部）・耳鼻咽喉科，脳神経外科)および顎脳機能センター（口・顔・頭の痛み外来，摂食・嚥下リハビリテーション外来，歯科人間ドック外来，脳ドック外来，心臓血管ドック外来）を有している。歯科診療ユニットは１８６台，病床数は33床である。このように，歯科診療科だけでなく医科診療科も有することから，歯科電子カルテシステムの導入にあたっては医科歯科統合したシステムとしての要件も重要であった。
3. システム
導入した電子カルテシステムは，いわゆるシングルベンダーシステムで，富士通製HOPE／EGMAIN-EX を中核に，部門システムとして医事会計システムHOPE／X-WIN，放射線システムHOPE／DrABLE-EX，臨床検査システムLAINS-PC，物流システムPDSideから構成されている。電子カルテ端末は，全ての歯科診療ユニットとカウンセリングルームに配備し，医事関係と合わせ配備台数は約２８０台である。
HOPE／EGMAIN-EXは医科用の電子カルテシステムであるが，オプションで歯科ライブラリを持っていたため，その歯科ライブラリを歯科病院用に拡充し，医科歯科統合したシステムとなるようにした。
歯科の放射線モダリティは，歯科用エックス線撮影についはVistaScan（ヨシダ）とScan X（モリタ）で，パノラマエックス線撮影と単純エックス線撮影はFCRシステム（富士フィルムメディカル）である。
4. 導入時の主な問題とその対応
システム導入時の主な問題あるいは課題とその対応は以下のようである。
4.1 療養担当規則に準拠した歯科診療録形式
医科と異なり，歯科の電子カルテでは，療養担当規則に規定された歯科診療録の様式，算定した点数，負担金徴収額などの規定項目が表現できることが必要である。そこで，歯科の要件を満たすため，新たに歯科診療録の１面と２面表示を追加し，複数ウィンドウからなる通常入力の電子カルテ画面とは別に，必要に応じて歯科診療録の様式表示ができるようにした。
4.2 歯科エックス線撮影14枚法
モダリティメーカーの協力を得て，VistaScan（ヨシダ）とScan X（モリタ）の各モダリティーシステム上で14枚を配置し，その配置情報をもとに電子カルテ上でも14枚表示ができるようにした。
4.3 歯科ユニットを中心とした診療予約
歯科ライブラリ標準装備の通常予約，Ｄｒ・ユニット枠予約に加え，新たに，紙の予約台帳を模した形式で，時間，ユニット番号，医員という要素に加え，診療コメント，診療ステータスも表示される当日予約一覧も新設した。しかし，１画面での情報量が少ないため，まだ多くの不満が寄せられている。
4.4 歯科技工システム
技工物のオーダーや装着，技工指示書の発行などを行う電子カルテシステム，貴金属を始めとする歯科材料を管理する物流システム，そして，医事システムとのシステム連携を図り，金属材料の管理可能な歯科技工システムを新たに構築した。
4.5 歯科衛生士業務記録
既存システムでは歯科衛生士用のライブラリなどはなく歯科衛生士業務記録を記載できなかったため，診療録であるプログレスノートを利用した歯科衛生士業務記録を新設した。
4.6 医科歯科統合システム
医科歯科統合システムとするために，放射線オーダーにおける初回撮影と症状等確認撮影との区別，検査オーダー時の検査理由の明記，処方オーダー時の適応症による制限など，歯科独自の制限事項に対しては歯科独自のメニューや警告等を新設し，対応した。しかし，基本となっている医科のシステムを歯科要件に合わせるには多くの困難があり，複数階層での選択が必要など，必ずしも使い易いシステムに仕上がっているとはいえない部分も多く，選択ミスの解消等が課題となっている。
医科に比べた歯科の算定要件の複雑さは，医科歯科統合したシステムを構築する場合の大きな障害になるといえる。
4.7 紙カルテからの移行
当院では，電子カルテ稼働後は参照以外の紙カルテ使用は禁止とし，電子カルテ稼働日をもって紙カルテから直接電子カルテに移行した。移行にあたっては，約３か月前より電子カルテ練習室を設け，２５台の端末を使って部門別に１回２時間，計３回の操作練習を行い，全体リハーサルは１回あたり患者役を含め約200名動員し計４回行った。
また，移行１か月前から紙カルテの事前入力を行い，移行後も３ヶ月間，参照用に紙カルテの貸し出しを行ったところ，比較的円滑に電子カルテシステムに移行することができた。
4.8 歯科標準病名
MEDIS標準病名マスター（ICD10対応電子カルテ用標準病名マスター）および歯科分野マスターのいわゆる歯科標準病名を採用し，傷病名欄には略称のない病名表記での表示としたとが，口腔内診査や各所のメニューなどではスペースの関係などで略称の必要があり，病名表記と略称との混在環境となっている。
歯科標準病名は，傷病名欄に必要な病名だけでなく，カルテでの詳記にも対応できるよう多くの病名が網羅されている。そのため，歯科標準病名の採用では，傷病名欄に記載する病名とそれ以外とを明確に分ける対応が必要であった。
MEDIS標準病名マスターでは病名基本テーブルの「⑬使用分野」で，主として歯科分野で使用されることを想定しているものには「４」のフラグが立っているが，それは傷病名欄用としてではないので，傷病名欄用とそれ以外を区別する新たな補助テーブルの提供が検討されているので期待したい。
5. 歯科電子カルテの普及に向けて
医科歯科統合システムとして歯科電子カルテシステムを稼働させることができたが，歯科の独自性部分のシステム構築には大きな困難を伴った。情報共有など歯科電子カルテの有用性は計り知れないものがあると実感されているが，歯科電子カルテ普及のためにはシステム対応だけでなく，電子カルテに向けた歯科保険制度自体の対応が必要と考えられた。